未知との遭遇、じゃなくて道でであった我社のサフォーク達。
左奥に見えるのは、赤平市街です。
こここは標高300mくらい。
息を切らして上がったところで羊を見るとホッとします。
可愛いよ、おめぇ~~~~たち。[^^;;
【座右の銘】油断と見栄・過信は身を滅ぼし、ケチとあまのじゃくは誉め言葉
東京での2020年夏季オリンピック開催決定、おめでとうございます。
私は1964年の東京オリンピックの時は、中学3年生でした。
当時友人の家で見た閉会式のテレビ中継。
2km土砂降りの中を歩いた記憶と、なんか嬉しくてずぶぬれの服を着たまま見た閉会式で、感動に震えて涙を流していたことを、きのうのようにありありと思い出します。
それは、ともかく久しぶりに大きな明るいニュース、今日は素直に喜びたいと思います。
でも、それまでに福島原発の事故の後始末は、確実に終わらせましょう。
そうでないと、オリンピックを楽しめないではありませんか。[^^;;
今日は嬉しくて、3時半に目が覚め起きだしてしまいました。
高校のクラス会です。
これって小学生の遠足当日の朝みたいなものですかね。
と、このように書いたのは7日のブログ。
で、今朝は嬉しさでまだ興奮しているのか、3時に目が覚めちゃいました。
クラス会翌日のきのうはマイクロバスで市内ツアー2時間。
小学校、中学校など出身校や、赤平公園、商店街、同級生の家のあった場所、通学路、などなど。
当然ながら、一番目の訪問は出身高校の赤平西高等学校(現赤平高校)。
卒業して45年も経ちますから体育館や校舎などの施設は全部新しいので、記憶と繋がるものは何一つとしてありません。
でも一つだけあったのです。
それが写真。
あれ、撮ったはずなのに見当たりませんね。
きょうもう一度カメラに収めてこよう。[^^;;
9月11日に写真に収めてきました。
たしか、これが私の卒業した当初の門柱のはずです。
この間を通って高校へ通ったのです。
ということで、私の高校生活は、悶々としてたもん。[^^;;
今日は嬉しくて、3時半に目が覚め起きだしてしまいました。
高校のクラス会です。
これって小学生の遠足当日の朝みたいなものですかね。
私が卒業したときは54名でしたが、再来年閉校予定の赤平西高校(現在は赤平高校)も、団塊の世代当時は8クラス、全部で1学年450人は居たでしょうか。
ところで、今回のクラス会案内を出す段になって大失敗に気が付きました。
それは、なんとO田君を死亡扱いしていたのです。
K野君から連絡をもらい、慌てて電話をしたところ、健在でした。
当たり前ですが。
で、この件を話し詫びたところ、「そっかぁ~、俺は死んでいたことになっていたのか。わっはははは」と、大笑いです。
よかった。この笑いには助けられました。
さて、クラス会ですが、亡くなった人は6名で出席者は19名です。
名簿を見ていると、卒業以来会う人が1名います。
どんなことになっていることやら。
いま楽しみと恐ろしさと、半々。[^^;;
なんだか変だと思っていたんですよ。
なぜ新聞各社が消費税に反対しないのかが。
で、今日その理由が分かりました。と言っても、以前から言われていたことですが。
要するに、朝刊には消費税を少なくするとのこと。
理由は表現の自由を保障するため。
なんで今更。
だって、もし消費税の課税で表現の自由が損なわれるなら、消費税が3%の時からこれを言わなくちゃ、駄目でしょ。
もう一つ言いたいことが。
新聞は、第3種郵便制度などの優遇措置を受けていますが、そのうえまだ足りないというの。
まだまだ言いたいことがあります。
ヨーロッパなどでは、消費税と同じ付加価値税の減免措置がとられているとも言っていますが、都合のいいことだけ引っ張ってくるなよと言いたいのです。
考えるに、新聞社の経営は苦しいのでしょうか、それとも近い将来苦しくなると焦っているの?。
たぶんこのまま消費税をとったら、購読者が減ると思っているのでしょうね。
しかし、これは逆です。
新聞だけ消費税の税率が低かったら、読者は怒りますよ。
ということは、新聞の読者が減るということです。
でも困った。
チラシ配布の手段がなくなり、奥様たちの楽しみがなくなりますから。[^^;;
====ここから報道コピー(朝日新聞?)
新聞の軽減税率
法学者、弁護士4人による新聞の公共性に関する研究会は、消費税率の引き上げで新聞に軽減税率を適用するようにと意見書を公表。
研究会の意見書全文
研究会の委員は戸松座長(憲法)、紙谷雅子・学習院大教授(英米法)、村上政博・一橋大名誉教授(競争法)、山川洋一郎弁護士。5月に日本新聞協会長から諮問を受け、新聞に対する消費税課税のあり方について法的な側面から検討してきた。
意見書は、憲法21条の「表現の自由」を保障することが、民主主義の維持や真理への到達をもたらすと指摘。その機能を果たすため、新聞には再販制度や株式譲渡制限、第3種郵便制度などの優遇措置が認められていることを挙げ、新聞への軽減税率適用には十分な根拠があるとしている。
欧州など諸外国では、消費税に相当する付加価値税の減免措置が新聞に適用されており、日本で同様の措置がとられることは当然だとしている。一方、意見書では「新聞への例外的措置は、あくまで新聞読者への措置でなくてはならず、新聞社の経営支援を意図するものではない」とも指摘している。
日本新聞協会は1月に出した声明で、「民主主義を支える公共財」として新聞に加え、国民に知識・教養を普及する役割を果たしている書籍、雑誌、電子媒体についても軽減税率を適用するよう求めている。
■「国民・読者の利益第一に考えて報道」
白石興二郎・日本新聞協会長(読売新聞グループ本社社長) 新聞協会は、どこでも誰でも容易に情報を入手できるよう新聞に軽減税率の適用を求める声明を発表したが、意見書はその根拠を多角的に示してくれた。今後とも国民、読者の利益を第一に考え、公共性の高い報道活動を行うことで軽減税率適用へ向け広く理解を得ていきたい。
====ここまで
私が新聞社の経営者ならこういいます。
「新聞の消費税は15%にせよ。それほど消費税は重要なのだ」と。
私は軽減税率を適用するとしたら、食品だとおもうのですが。
でも、私はそんなこといいません。食品を扱っていますから。[^^;;
武田氏のコピーは、毎度のことで申し訳ありません。読んでほしくて。
納得です。
====中部大学 武田邦彦氏のブログから
消費税は増税か減税か?(2) お金は子どもの負担を減らすか?
「tdyno.366-(8:47).mp3」をダウンロード
私が消費税増税に反対なのは、「社会保障と税の一体改革」ということが現実的に消費税の増税では実施できないことだ。社会保障と年金は少し意味合いが違うが、政府の考え方は判る。1960年代に日本に年金が導入されたとき、当時の厚生省年金課長は次のように発言している。
「大営団みたいなものを作って、政府の保険については全部委託を受ける。そして年金保険の掛金を直接持ってきて運営すれば、年金を払うのは先のことだから、今のうちどんどん使ってしまっても構わない。
使ってしまったら先行困るのではないかという声もあったけれども、そんなことは問題ではない。 貨幣価値が変わるから、昔3銭で買えたものが今50円だというのと同じようなことで早いうちに使ってしまったほうが得する。
20年先まで大事に持っていても資産価値が下がってしまう。だからどんどん運用して活用したほうがいい。 何しろ集まる金が雪ダルマみたいにどんどん大きくなって、 将来みんなに支払う時に金が払えなくなったら賦課式にしてしまえばいいのだから、 それまでの間にせっせと使ってしまえ。」
役人としてはあまりにも正直すぎるという感じもするが、この談話は厚生省の内部に向けたもので、少し気が緩んだのだろう。でも、これが役人の年金に対する考え方だったし、破綻は目に見えていたことは良くわかる。
この時、国民には「揺りかごから墓場まで」と言い「皆さんが積み立てたお金がやがて老後に帰ってくる。企業も年金の半分を負担してもらう」と説明していたが、実際には、この年金課長が言っているとおり、「大きなお金が集まるので、政府から委託を受けてドンドン使ってしまえ! どうせ貨幣価値が変わるのだから、お金を抱えていても腐ってしまうだけだ。支払い時期になったらお金がないけれど、その時には「積立方式」ではなく「若い人が年金を払うという賦課方式」に変えれば良いだけのことだ!」と言っている。
とても重要なことなので、少し政府側の意図も入れて内容を解説すると、
1)これから年金制度を始めるが、日本では初めてのことなので、国民は本当のことを理解できない、
2)本来は年金は「賦課方式(その年限りの決算で若い人が、老人の年金を払う)」事しか無いけれど、それでは「他人のお金を自分が払う」ということになり、国民が納得しないだろう。
3)だから、最初は「自分が老後のために年金を積み立てる」ということにする。
4)でも、年金の額が大きいとこれもまた不満になるので、給与を出している企業から半分だすようにする。
5)国民の全部が大企業に勤めていたり、職を変わったりしなければ、企業が個人に出したお金を個人の口座に入れることができるけれど、千差万別だから、どうせ管理はできない。つまり事務的には早晩、破綻するだろう。
6)でも、それしかない。
7)社会保険庁には日銀以上のお金が集まり、そのうち国家予算より大きくなるのだから、そのお金を寝かせておくことはできない。政治家も狙ってくるだろう。
8)また、どうせ物価が上がるから年金を支払う時期になったら、積み立てたお金は二束三文になる。でも将来のことだから、今、そんなことを言っても国民の理解は得られない。
9)だから、ドンドン、今のうち天下り団体を作って使ってしまえ!
10)そしてやがて年金が破綻するから、その時にはまず「若い人が老人を支えないと」と言えば、日本人は40年前のことは忘れて、「そうしなければ」と思うだろう。
11)それでも、老人が増えて年金が破綻するから、その時には消費税でも作って「税と社会補償の一体化」などと言えば良いだろう。
12)税金を増やせば、年金と同じでドンドン使ってしまえば赤字になり、「赤字を子どもたちに残すな」と言えば、また増税できるから心配ない。 ということだ。
「悪辣だ!」と国民が怒るかも知れないけれど、怒らない。そこまで考えることができる日本人は少ない.学校教育でも「言われる通りにする子が良い」と教え、NHKが「懇切丁寧に、解説付きで放送する」ことをするので国民は「言われたことを理解するけれど、そこに潜む矛盾には気がつかない」のは当然だからだ。
「社会保障」はもちろん年金だけではないけれど、この例で判るように「税と社会保障の一体改革」という雰囲気だけでは同じ事がおこる。
国民がもう少し「どれがどうなったら、どうなるか」を考えなければ、永久に増税は続く。まず「なぜ、今まで膨大な赤字が出たのか?」という原因を考えることからスタートしたい。
(平成25年9月3日)
====ここまで
納得できないのは、この始まりの思想が今も受け継がれていることです。
今日は札幌へ。
昼食は絶対『鴨せいろ』にしようと、思っていたのですが、高速で財布を見ると500円玉1個。
ということで、高速のサービスエリアで、かき揚蕎麦480円で我慢しました。
ところで、中国の蕎麦、じゃなく中国のそばの尖閣列島の話し。
最近少し静かですが、某国はちゃくちゃくと手を打っているようです。
そんな状態の中で、日本の政府はいざとなったら米国が助けてくれると考えているようですが、どうでしょう。
だって、アメリカの成り立ちを考えると、そうなるとは思えません。
東海岸に上陸したアングロサクソンはそこから、西へ西へ。
途中メキシコと戦い勝って領土を拡張。
ロシアからアラスカは購入しましたが、その後、海を渡ってハワイを領土とします。
最後が第二次世界大戦でしたが、このように戦争で領土を拡張した国が、自国の利益にならない尖閣列島を日本のために守るでしょうか。
それとも尖閣列島州かな。[^^;;
1971年5月に「日経流通新聞」として創刊。2001年4月の創刊30周年を機に「日経MJ」に名称を変更。火・木・土曜発行だったのを2004年10月から月・水・金曜日発行(朝刊のみ)に変更した。
一番の目玉は1面で、内容は流通業界の主要ニュースでなく「日経ヒット商品番付」をはじめとした特集記事。新たな取り組み・トレンドを紹介し、その取り組み事例やメリット・デメリットなどを取り上げる。
ここまでwikipediaから。
私が日経MJを読みだしたのは、30年前くらいでしょうか。
ずいぶん学ばさせてもらいました。
もちろん良い意味で。
だからと言って、総ての記事に賛成というわけではありませんが。
日経MJは、日本でトップクラスのマスコミですから、いい大学を出て世の中を知りつくし、日本の将来を見通せる人たちが新聞を作っていると思っていました。
今日まで。
でも、本質を掴んでいるかというと、どうもそうではないようです。
今日の3面『底流を読む、消費税の「表示」再考』。
結論を言うと、消費税は外税内税どちらにしようと同じ金額を支払うのだから、内税にしろという。 その裏付けをお得意の数字を使って説明しています。
この編集委員田中某氏は、そのほうが痛税関が少ないという。
私が考えるに、内税にする一番の問題点はこの痛税関が少ないことなのです。
国民は税金を支払い、その税金で政治家や官僚は国を動かしています。
税金を支払う我々国民は、つらい仕事を毎日必死の形相でこなしています。
それをいつの間にかわからないうちに税金で取ってしまえとは、この編集委員田中某氏はなんと乱暴なことか。
私たちは日々痛い思いをして税金を支払っているので、その税金の使い道をきちんと監視しなければなりません。
その為に投票に行きます。
また、官僚の不正や無駄遣いには厳しい目を向けるために、あなた方の新聞を読んでいるのです。
それを知らないうちに税金を取れとは、日経MJは政府の広報誌に成り下がってしまったのでしょうか。
私は今回の増税には反対ですが、消費税には賛成です。
なぜなら一番公平な税金の集め方だと思うからです。
大金持ちからも、またたとえアングラマネーであろうと、一度お金を商品に替えた時点で、すべての人から公平に税金を徴収する方法だからです。
今日の『底流を読む、消費税の「表示」再考』は、額に入れて飾っておこう。
反面教師永久保存版として[^^;;